|
|
フィスコ投資ニュース
配信日時: 2026/03/16 10:13,
提供元: フィスコ
テリロジーHD---2026年3月期の連結業績予想を修正
*10:13JST テリロジーHD---2026年3月期の連結業績予想を修正
テリロジーホールディングス<5133>は13日、2025年5月15日に公表した2026年3月期の連結業績予想の修正を発表した。
売上高は前回予想比7.1％（6.85億円）増の103.85億円。営業利益は前回予想比21.3％（0.96億円）増の5.46億円。経常利益は前回予想比45.3％（2.04億円）増の6.54億円。親会社株主に帰属する当期純利益は前回予想比25.7％（0.72億円）増の3.52億円。1株当たり当期純利益は前回予想比4.19円増の20.58円。
同社グループが推進するOTセキュリティビジネスや独自のセキュリティサービスなどの受注活動は、堅調に推移している。また、好調なインバウンド需要の拡大により、多言語リアルタイム映像通訳サービスを採用する企業が増加しているほか、訪日外国人観光客を誘客するPR需要も高まっていることから、同社の売上高は前回発表した予想を上回る見込みとなった。
利益面については、地政学的リスクに伴う資材高騰及び円安の影響による輸入商品の仕入価格が上昇したほか、中長期的な経営戦略の実現に向けた人的資本への投資に伴う費用は増加しているが、一部の商品では仕入価格の上昇分を販売価格に転嫁を図るなどの取り組みを行っている。また、為替変動リスクに対しては、為替予約取引及び通貨スワップ取引などの為替対策を講じるなどしたことで、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益のいずれも前回発表した予想を上回る見込みとなった。
《KM》
記事一覧
2026/03/16 11:35:メイホーＨＤ Research Memo（5）：2026年6月期中間期は一過性要因の影響で減益だが受注は好調
2026/03/16 11:34:メイホーＨＤ Research Memo（4）：公共事業関連が主力で収益に安定性
2026/03/16 11:33:メイホーＨＤ Research Memo（3）：企業支援プラットフォームを通じてグループ企業の成長を支援
2026/03/16 11:32:メイホーＨＤ Research Memo（2）：企業支援プラットフォームを核とする中小企業集合体
2026/03/16 11:31:メイホーＨＤ Research Memo（1）：2026年6月期中間期は一過性要因で減益だが受注好調、通期2ケタ増益予想
2026/03/16 11:30:Ｚｅｎｋｅｎ バリュエーションレポート---レーティング：Buy 目標株価1,441円で105％の上値余地
2026/03/16 11:08:アルファパーチェス Research Memo（8）：2026年12月期は普通配当年間37.0円へ増配の予定
2026/03/16 11:07:アルファパーチェス Research Memo（7）：2029年度に売上高1,000億円、営業利益35億円を目指す
2026/03/16 11:06:アルファパーチェス Research Memo（6）：2026年12月期は12.4%の営業増益予想だが上振れの可能性も
2026/03/16 11:05:アルファパーチェス Research Memo（5）：2025年12月期はアスクルの出荷停止影響を吸収して営業増益
2026/03/16 11:04:アルファパーチェス Research Memo（4）：売上高は物販だが、最大の強みはシステム開発力
2026/03/16 11:03:アルファパーチェス Research Memo（3）：積み上げ型の事業モデルで安定性が高い
2026/03/16 11:02:アルファパーチェス Research Memo（2）：購買代行を行うMRO事業と役務代行のFM事業が2本柱
2026/03/16 11:01:アルファパーチェス Research Memo（1）：主力事業は大企業向け「購買・役務代行」、今後の成長余力は大きい
2026/03/16 11:00:東京為替：米ドル・円は159円台半ばで推移、やや上げ渋る状況が続く
2026/03/16 10:47:東洋エンジ---ストップ高、日米首脳会談でレアアース開発での協力協議とも伝わる
2026/03/16 10:44:神戸物産---大幅続落、第1四半期営業益は上振れも大幅経常減益などマイナス視
2026/03/16 10:42:トリケミカル---大幅続落、今期経常益は2ケタ減益の見通しに
2026/03/16 10:39:山王---ストップ高買い気配、業績予想の大幅上方修正や自社株買いを評価
2026/03/16 10:39:三光産業---ストップ高買い気配、スティール・パートナーズの対抗提案が伝わり
|
